院長の平均収入ってどれ位?歯医者の売上・費用・利益の出し方も解説

投稿日: カテゴリー: 歯科経営

はじめに

歯科を開業しようと考えている人の中には、歯医者って実際はどれくらいの売上があって、費用がどれくらいかかって、利益はどれくらい残るんだろう?と考える人は多いですよね。

今回は、歯医者の具体的な売上や費用についてお話します。

 

目次

 

動画でご覧になる方はこちら

 

歯医者の年間売上

歯医者の場合、年間売上の計算式は

 

保険診療で治療した患者様の売上+自費診療で治療した患者様の売上=売上金額

 

となります。

そして、その金額は年間で平均3,600万円程度です。

では、ここからどのくらいの費用が引かれて、利益はどのくらい残るのでしょうか?

 

歯医者の年間でかかる費用

まず、1年分の歯医者の費用を算出していきましょう。

 

変動費の計算方法

歯医者の変動費率は、売上の約20%と言われています。

変動費とは、変動する費用のこと。

つまり、固定費と人件費以外の費用です。

歯医者の場合、変動費は主に材料費や技工代などを指します。

そして、先ほどの平均年間売上3,600万円から計算すると、

平均年間売上3,600万円×20%=変動費720万円

という計算になるので、年間の平均変動費は約720万円です。

 

限界利益の計算方法

社内で経営判断するために用いられる『管理会計』では、売上から変動費を差し引いた残りの部分を「限界利益」と呼びます。

平均年間売上3,600万円-平均年間変動費720万円=2,880万円

という計算になるので、歯医者の平均年間限界利益は2,880万円です。

(※今回は『管理会計』としてお話しますが、社外へ開示するために用いられる『財務会計』ではこれを「売上総利益」と呼び、売上から売上原価を差し引いた残りの部分のことを指します。)

限界利益は費用ではありませんが、この後の費用の計算に必要となりますので先に計算しておきました。

 

人件費の計算方法

人件費は、限界利益×労働分配率で計算します。

労働分配率とは、限界利益のうちの何%を人件費に回しているか、ということ。

歯科医院にもよりますが、通常の労働分配率は25~35%に設定するのが一般的です。

これよりも低いと(人件費をケチると)、良いスタッフを採用できない可能性が高くなるでしょう。

また、これよりも高いとコストがかかりすぎて廃業のリスクが高まります。

今回は、仮に30%に設定したとして、

限界利益2,880万円×労働分配率30%=864万円

という式になり、平均年間人件費は864万円となります。

 

固定費の計算方法

固定費とは、

 

・家賃

・リース代

・電気代

・ガス代

・水道代

・インターネットのプロバイダ使用料

 

など、「必ず毎月固定でかかる」費用のことです。

歯医者の場合、固定費率は売上の30~40%だと言われています。

今回は、仮に35%に設定したとして、

平均年間売上3,600万円×固定費率35%=1,260万円

という計算になりますので、平均年間固定費は1,260万円です。

 

歯医者の年間利益

では、ここまでに算出した費用を元に歯医者の年間利益を出してみましょう。

ここまでに算出した費用の合計は、

人件費864万円+固定費1,260万円=2,124万円

それを限界利益から差し引くと、

限界利益2,880万円-費用2,124万円=利益756万円

という計算になります。

限界利益を用いずに

売上-変動費-人件費-固定費=利益

という計算でもOK!

いずれにしても、利益の約700~800万円=院長の年収ということですね。

ちなみに、この利益は税金を引かれる前の利益ですので実際はこの金額からさらに税金が引かれます

 

おわりに

いかがでしたか?

クリニックの規模や自費率、戦略などによって金額は大きく変わってきますが、平均で見た場合「意外と歯医者の利益は大した額ではない」と分かりますよね。

今回ご紹介したように「利益=売上-変動費-人件費-固定費」と細かく分析して、売上をどうやってアップするか、どの費用を削減した方が良いのか、という点に注目して利益を確保しましょう。

売上をどうやってアップするかという点については、『歯科経営者必見!大学や歯学部では教えてくれない経営学「基本のき」』を参考にしてみてくださいね。

 

では、今日は以上になります。

無料動画セミナーへのご登録、よろしくお願いします。

 

 

コメントを残す

メールアドレスが公開されることはありません。 * が付いている欄は必須項目です